社内ツールやCIパイプラインにMCP(Model Context Protocol、AIエージェントが外部ツールと連携するための標準プロトコル)クライアントを組み込んでいる、あるいはこれから導入を検討しているインフラ担当・SRE向けの話です。外部のMCPサーバーに接続する処理を実装した際、意図せず自社の内部ネットワークやクラウドのメタデータサービスへ通信が飛んでしまう、というSSRF(Server-Side Request Forgery、サーバー側のリクエストを偽造させる攻撃)の落とし穴が見つかっています。導入前後のチェックポイントとして整理しておきたい内容です。
何が起きるか
MCPクライアントが外部のMCPサーバーに接続すると、ツール定義をやり取りする前にOAuth認証を済ませる流れが一般的です。認証情報をハードコードしたくないため、多くの実装は「動的ディスカバリー」という仕組みを使います。接続先のURLをあらかじめ固定で書かず、サーバー側から「次にどこへ問い合わせればよいか」を教えてもらう方式です。
問題は、この「次にどこへ問い合わせればよいか」を決めるのが、接続先の外部サーバー自身だという点にあります。悪意あるMCPサーバーを運用する攻撃者がいた場合、クライアントに次のリクエスト先を自由に指定できてしまいます。
その結果、クライアントが動いているマシンのlocalhost、社内のKubernetesクラスタの内部アドレス、あるいはAWSのメタデータサービス(169.254.169.254)に対して、クライアント自身がリクエストを送らされる可能性があります。これがSSRFです。社内のPCやCIランナーが攻撃者の指示通りに内部ポートをスキャンしたり、クラウドの一時的な認証情報を取得されたりする経路になります。
実際に2026年9月、mcp-remote(開発ツールをHTTP経由でリモートのMCPサーバーに接続するためのオープンソースのブリッジ)でCVE-2026-51994として脆弱性が公開されています。影響を受けるバージョンは0.1.32から0.1.38で、サーバーから渡されたURLをそのまま取得しにいく実装になっていました。
なぜ起きるか
原因を段階的に見ていきます。まず、OAuth連携に使われる仕様の確認です。RFC 9728(Protected Resource Metadata)とRFC 8414(Authorization Server Metadata)という仕様に基づき、MCPサーバーは認証エンドポイントを事前設定なしでクライアントに伝える設計になっています。
具体的な流れは次の3段階です。
- クライアントが未認証でMCPサーバーにリクエストを送る
- サーバーがHTTP 401を返し、
WWW-Authenticateヘッダー内のresource_metadataパラメータでメタデータのURLを指定する - クライアントがそのURLを取得し、さらにそこに書かれた認可サーバーへ問い合わせる
この3段階すべてが「外部から渡されたURLをそのまま信じて取得する」という処理の連続です。どこか1箇所でも検証を省くと、攻撃者が用意した任意のURLに誘導されます。
mcp-remoteの脆弱な実装では、resource_metadataの値を正規表現で抜き出し、スキームの検証もプライベートIPレンジの除外もせずに、そのままHTTP GETを発行していました。一般的なAxiosやfetchのコードをそのまま書くと、同じ落とし穴にはまります。典型的なコードは次のようになります。
const header = res.headers['www-authenticate'];
const match = header?.match(/resource_metadata="([^"]+)"/);
if (match?.[1]) {
return (await axios.get(match[1])).data;
}このコードには3つの検証漏れがあります。httpのような安全でないスキームを拒否していない、サーバーのオリジン(ドメイン)を検証していない、リダイレクトを自動で追従してしまう、という点です。最初は正規のドメインに見えても、リダイレクト先で内部アドレスに差し替えられれば素通りします。
クラウド環境ではこの影響がさらに広がります。オンプレのサーバーなら到達できる内部アドレスは限られますが、AWSやGCP、Azureの実行環境ではメタデータサービスという「同じIPアドレスで誰でも呼べば一時認証情報が返ってくる」仕組みが標準で存在します。SSRFが刺さるとIAMロールの権限がそのまま漏れる経路になり得るため、オンプレ時代のSSRF対策をそのままクラウドに持ち込むだけでは不十分です。
自分のプロジェクトが該当するか確認する方法
まず自社で使っているMCPクライアント・ブリッジのバージョンを確認します。
npm list mcp-remoteバージョンが0.1.32から0.1.38の範囲に当てはまる場合は、CVE-2026-51994の対象です。対象外のバージョンでも、自前でOAuthディスカバリーを実装している場合は同じ設計ミスが潜んでいないか確認が必要です。
確認すべきポイントは次の3点です。
WWW-Authenticateヘッダーやclient_idに含まれるURLを、検証なしでfetchやaxios.getに渡していないか- 取得先のスキームが
httpsに限定されているか、スキーム未検証でhttpも通ってしまわないか - リダイレクトを許可する設定(
maxRedirectsやfollowRedirect)がデフォルトのままになっていないか
コード上でresource_metadataやclient_id_metadata_documentといった文字列を検索し、その値がどこでHTTPリクエストに渡されているかを追うと、該当箇所を洗い出せます。
対策の手順
対策は大きく分けて、アプリケーション側の検証強化とネットワーク側の制御の2段構えです。
アプリケーション側
- ディスカバリーURLのスキームを
httpsのみに限定する - プライベートIPレンジ(
10.0.0.0/8、172.16.0.0/12、192.168.0.0/16)とループバックアドレス(127.0.0.1)、クラウドメタデータアドレス(169.254.169.254)を明示的に拒否する - リダイレクトの自動追従を無効化するか、リダイレクト先に対しても同じ検証を再実行する
- 既知の接続先ドメインのアローリストを用意できるなら、そこに限定する
ネットワーク・インフラ側
- MCPクライアントが動くホストやコンテナに対して、エグレス(外向き通信)のファイアウォールルールを設定し、内部ネットワーク宛の通信をデフォルト拒否にする
- クラウド環境ではIMDSv2(AWSのメタデータサービスの改良版。トークンベースで単純なGETリクエストからの窃取を防ぐ)を強制する設定にする
- CIランナーやエージェント実行環境は、必要最小限のIAMロールに絞り、仮にメタデータが漏れても被害範囲を限定する
監視の観点では、MCPクライアントが動くホストから内部アドレスやメタデータアドレスへの通信が発生していないか、エグレスログやVPCフローログで定期的に確認できる体制があると安心です。普段ほぼ発生しないはずの宛先への通信が急に増えた場合は、ディスカバリーURLが悪用されているサインとして扱えます。
まとめ
MCPのOAuthディスカバリーは、接続先サーバーが次のリクエスト先を指定できる設計になっている点が本質的なリスクです。まずはmcp-remoteなどMCP関連ライブラリのバージョンをnpm listで確認し、0.1.32から0.1.38に該当するなら更新を検討してください。
自前実装がある場合は、ディスカバリーURLの取得処理でスキーム制限・プライベートIP拒否・リダイレクト制御の3点が入っているかをコードレビューの観点に加えるとよさそうです。あわせて、クラウド環境のエグレス制御とIMDSv2の強制設定も、この機会に見直す価値があります。