金色の配線パターンが広がる基板の接写
設計と運用

MCPサーバー認証なし問題、62%が該当する調査結果の読み方

目次を見る

社内でLLM(大規模言語モデル)エージェントにツール連携をさせる仕組みとして、MCP(Model Context Protocol、AIエージェントが外部ツールやデータソースに接続するための標準プロトコル)を採用した、あるいは検討中のアーキテクトやSREに向けた内容です。公開されたMCPサーバーの実態調査の数字を、設計判断の材料として整理します。

セキュリティ企業Spellwardenが、公式のMCP Registry(MCPサーバーを登録・公開するための公式カタログ)配下にある3万402ホストを調査しました。応答があったサーバーのうち62%が、認証なしのクライアントに対してツール一覧をそのまま返していたという結果です。しかもそのうち相当数が、読み取り専用ではない、あるいは「破壊的」と自己申告されたツールを含んでいました。

何が起きるのか

MCPサーバーは、ファイル操作・DB書き込み・外部API呼び出しなど、エージェントが使える「道具箱」を公開する役割を持ちます。クライアントは接続時に tools/list のようなリクエストを送り、使えるツールの名前・説明・引数スキーマを受け取ります。

この一覧取得の時点で認証を求めないサーバーが過半数だったというのが、今回の調査の核心です。誰でもツール一覧を閲覧できる状態は、攻撃者にとっての偵察フェーズに相当します。

重要なのは、調査が示したのは「一覧が見える」範囲までだという点です。実際にそのツールを認証なしで実行できたかどうかまでは、この census(全数調査)のデータだけでは判断できません。見えることと、動かせることは別の話です。

なぜ起きるのか

原因を分解すると、技術的な欠陥というより運用判断の積み重ねです。

1つ目は、プロトコルが先に普及し、脅威モデル(想定される攻撃シナリオの整理)があとから追いついてきた経緯です。似た構図は過去にも繰り返されており、設定ミスのRedisインスタンスや、認証なしで公開されたElasticsearchクラスター、ポート2375を外部に晒したDockerデーモンと本質的に同じパターンです。

2つ目は、「認証はあとで追加する」という判断が、プロトタイプから本番運用まで持ち越されやすい点です。MCPサーバーの立ち上げは数行のコードで完結するため、認証層を後付けする前に社内外から参照され始めるケースが起こり得ます。

3つ目が、MCP固有の論点です。従来のAPIで情報が漏れた場合、悪用するのは人間の攻撃者でした。MCPの場合、ツール一覧を読むのはエージェント側であり、エージェントは読んだ内容に基づいて行動します。読み取る主体が自動実行系に変わったことで、同じ「情報漏えい」でも波及範囲の質が変わります。

なお、ツールの説明文に指示文のような不審なテキストを混入させる「ツール説明文ポイズニング」という攻撃手法がカンファレンスでよく紹介されますが、今回の調査では該当するような記述は公開ツール一覧の約1%程度にとどまっています。派手な攻撃デモほど実際の発生率は高くない、という点も合わせて押さえておく必要があります。

自分のプロジェクトが該当するか確認する

まず、自組織がMCPサーバーをどこに・いくつ立てているか棚卸しします。多くの組織では、どのエージェントがどのMCPサーバーと通信しているか、台帳化できていない状態が実態に近いと考えられます。

次に、個々のサーバーの認証設定を確認します。確認すべきポイントは次の通りです。

  • サーバー起動時の設定ファイルやコマンド引数に、APIキー・OAuth・mTLS(相互TLS認証)などの認証方式が指定されているか
  • tools/list エンドポイントが認証ミドルウェアの保護対象に含まれているか、それとも素通しになっているか
  • ツール定義に destructive や readOnlyHint のようなアノテーション(注釈)が付与されているか
  • そのアノテーションを実行時にゲート(実行許可の判定)として参照する実装になっているか、単なるドキュメント表示に留まっているか
  • 公式レジストリや社内カタログへの登録が、「安全性の証明」であるかのように扱われていないか

外部公開しているMCPサーバーがある場合は、匿名のHTTPクライアントから接続を試み、認証ヘッダーなしで tools/list が返ってくるかを手元で確認することもできます。社内ネットワーク限定で動かしているつもりのサーバーが、実はロードバランサーの設定ミスで外部到達可能になっているケースもあるため、ネットワーク到達性の確認も合わせて行う価値があります。

対策の手順

設計判断として整理すると、優先順位は次の順番になります。

# MCPサーバー運用チェックリストのイメージ
auth:
  required: true          # 匿名接続を許可しない
  method: oauth2           # もしくはAPIキー、mTLS
tools:
  default_access: read_only
  destructive_tools:
    - name: delete_record
      requires_approval: true   # 実行前に人間またはポリシーエンジンの承認を要求
      annotation: destructive

1. 認証を必須化する。ツール一覧の取得自体を認証済みセッションの範囲に限定します。OAuth2やAPIキーなど、既存の社内認証基盤に乗せられる方式を選びます。

2. デフォルトを読み取り専用にする。新しいツールを追加するたびに書き込み・削除権限を明示的に申請させる設計にすると、気づかないうちに破壊的な操作が公開される事故を防げます。

3. 破壊的操作ラベルを実行制御と結びつける。destructive アノテーションを付けるだけでは意味がありません。承認フロー・レート制限・人間の確認ステップなど、実際に実行を止める仕組みとセットで運用します。

4. レジストリ掲載を安全性の根拠にしない。公式レジストリに載っていることは「存在する」証明であって、「安全」の証明ではありません。接続前に自組織のセキュリティ基準でレビューする工程を挟みます。

5. 資産台帳に組み込む。MCPサーバーを、社内の他のインターネット接続サービスと同じ扱いで資産管理台帳に載せ、定期的な棚卸し対象にします。

まとめ

MCPサーバーの62%が認証なしでツール一覧を公開しているという数字は、新種の脆弱性というより、認証後回しという運用判断が積み重なった結果です。

まず着手できるのは、自組織のMCPサーバーの棚卸しと、tools/list が認証なしで応答するかどうかの確認です。そのうえで、デフォルト読み取り専用化と、破壊的操作へのゲート実装を優先順位の上位に置くと、設計の抜け漏れを減らせます。

ツール一覧が見えることと実際に実行できることは別問題ですが、見える状態を放置する理由にもなりません。エージェント側の実装でも、未検証のMCPサーバーへ安易に接続しない制約を入れておくと、攻撃対象領域を広げずに済みます。

参考

62% of MCP Servers Will Show Their Tools to Anyone. That's Not the Scary Part.

AI 駆動開発のご相談は forva AI へ。

まずはお気軽にどうぞ。