検索が「買い物窓口」になる日、スタートアップは何を準備すべきか

先週、GoogleとUlta Beautyが発表した話を読んで、正直「これは早い」と思った。

Googleの検索画面やGeminiの「AIモード」から、そのまま商品を買える。しかも対話しながら、おすすめを比較しながら、決済まで完了できる。これが今まさに動いている話だ。

「検索してサイトに飛ぶ」というフローが消える

Ulta Beautyは4600万人以上のロイヤリティ会員データをこのAIに組み込んでいる。そのデータをもとに、ユーザーごとにパーソナライズされたおすすめを出しながら、その場で購入まで持っていく。

GoogleとShopifyが共同開発した「UCP（ユニバーサル・コマース・プロトコル）」という標準規格がその基盤で、AIエージェントとEC事業者をつなぐ仕組みになっている。Shopifyはすでにこのプロトコルを使い、ChatGPTから商品購入できる連携を2026年3月に始めている。

何が起きているかというと、「ユーザーが自社サイトに来てくれる」という前提が崩れ始めているということだ。

うちのプロダクト、AIに「発見」されるか？

私がこの記事を読んで真っ先に考えたのは、自分たちのSaaSがAIエージェントに見つけてもらえる構造になっているかどうかだった。

BtoCの話に聞こえるかもしれないが、本質は同じだと思っている。ユーザーが「このツール使いたい」と思ったとき、Googleで検索してサイトに来てトライアル登録する、というフローがどこまで続くか。AIが途中の意思決定を肩代わりするなら、そのAIに「うちのプロダクトを選ばせる」競争が始まる。

競合がその準備を進めているという話を最近ちらちら聞くようになった。投資家に「AIエージェント経由の流入をどう取りにいくか」と聞かれることも出てきた。

SEOで対策してきたこととやることは似ているようで、実は全然違う。検索エンジンを納得させるコンテンツではなく、AIが「これが最適解だ」と判断する情報設計が必要になる。

まず自分でやってみようと思っているのは、GeminiやChatGPTに「〇〇の課題を解決するSaaSを探して」と聞いてみることだ。自社が出てくるか。出てきたとして、どんな文脈で紹介されているか。そこから逆算して何を直すべきか考える。それだけでも来週の打ち手が変わってくると思う。